手取りの給与計算方法と年収/月収別手取りシミュレーションを大公開!

更新日:2021年11月18日

手取りの給与計算方法と年収/月収別手取りシミュレーションを大公開!

転職活動中に求人情報を見たとき、実際の手取りの金額がイメージしにくい方も多いと思います。また、今の手取りが予想と大きくずれていないか確認したいという方もいるでしょう。ここでは、月収や年収から簡単に手取りの金額をチェックできる早見表を紹介します。人によってばらつきはありますが、計算方法もくわしく解説しているので、一般的な数値としてぜひ参考にしてください。

そもそも手取りとは

「手取り」という言葉を普段から自然に使っている人も多いですが、ここで正確な意味を確認しておきましょう。手取りとは、会社から自分に支払われる給与のうち、自分が実際に受け取り、手元に残る金額を指します。一般的に、会社からは給与の全額がもらえるわけではありません。全額、つまりトータルの支給額である「額面」は、一般的な給与明細上では「総支給額」という項目に該当します。総支給額から、税金や社会保険料などが天引きされ、手元に残った金額が「手取り」と呼ばれます。天引きされることを「控除」と呼び、すべての控除を合わせた額は、給与明細上では「総控除額」という項目に該当します。つまり「手取り」は、以下のように算出できます。

手取り = 総支給額(額面)- 総控除額

手取りの金額は、給与明細上では「差引支給額」という項目に該当します。会社員の場合、自分の口座に給与が振り込まれる時点で、総支給額から総控除額が天引きされているため、振り込み額がそのまま手取りになることがほとんどです。

給与明細の例
給与明細の例

なお、天引きされる総控除額は、扶養家族の有無、前年の収入、副収入などの要因によって変動します。総控除額が異なれば手取りもさまざまに異なってくるため、求人情報に手取りの金額は掲載されません。したがって、求人情報に掲載されている年収から手取りを知るには、自分の状況に合わせて計算する必要があります。

大まかな手取りの金額を知りたい場合は、一般的な目安として「額面の約75〜80%」で算出できます。
例えば、年収400万円の人が大まかな手取りを知りたい場合、計算方法は以下の通りです。

  • 400万円 × 0.75 = 300万円
  • 400万円 × 0.80 = 320万円

このように、約300万〜320万円が手取りの目安額になることが分かります。

額面との違い

「手取り」に関連する表現として、先ほどから登場している「額面」があります。ここであらためて「額面」の意味を確認しておきましょう。額面は、会社が支払う給与全体の金額のことです。基本給に加えて、残業代や交通費などの各種手当も含まれています。給与明細上では「総支給額」という項目に該当します。つまり「額面」は、以下のように算出できます。

額面 = 基本給 + 各種手当(時間外手当、通勤手当など)

なお、求人情報に「給与額」として掲載されたり、転職予定の会社から「希望年収」としてヒアリングされたりするのは、額面(通勤手当を除く)での金額がほとんどです。このように、転職活動で求人情報から手取りを知りたいときや、現在の手取りを確認したい場合、額面や控除額の情報をそろえる必要があります。「手取りを希望の額に近づけたい」「条件に合う求人情報を効率よく探したい」という場合は、条件交渉対応が可能な転職エージェントの利用を検討してみましょう。あなたの価値をきちんと理解して、手取りを希望額に近づけるサポートをしてくれます。

年収別 - 手取り計算表

「年収」によって手取りの金額が簡単に分かる計算表を用意しました。あくまで参考値ですが、ピンと来なかった一年間の手取りのイメージをつかんだり、現在の手取り金額に大きなずれがないかを確認するのに利用してみてください。

月収別 - 手取り計算表

「月収」によって簡単に手取りの金額が分かる計算表を用意しました。あくまで参考値ですが、求人情報や転職予定の会社から伝えられた額面から、月々いくらのお金が手元に残るのかをイメージしやすくなります。現在の手取り金額に大きなずれがないかも確認できるので、ぜひ利用してください。

年収別・月収別の手取り計算表
年収別・月収別の手取り計算表

手取り金額のイメージがつかめたら、希望の給与に合った求人情報を探してくれる転職エージェントを利用するのがおすすめです。非公開の求人情報や、自分では探せなかった情報を得られるため、ゆっくりと時間が取れない方でも安心して転職活動を進められます。また条件交渉対応をしてくれる転職エージェントもあるため、あなたの希望の手取りを元に転職活動が可能です。

手取り計算に必要なもの

前述の通り、手取りの金額は、「総支給額 - 総控除額」で算出できます。
それぞれの額の内訳を見ていくと、「総支給額」は基本給と各種手当で構成されており、「総控除額」は所得税や住民税などの税金と、健康保険、年金、雇用保険などの社会保険料によって構成されています。
そのため、自分の手取り金額を細かく算出したい場合は、総支給額と総控除額の内訳について把握する必要があります。

総支給額に含まれるものとは

手取りの計算に必要な項目の一つ「総支給額」には、具体的にどのような種類のお金が含まれているのでしょうか。下記の表で確認してみましょう。総支給額の内訳は、給与明細上で以下のように記載されます。

総支給額に含まれるものとは。基本給、時間外手当、子供手当、住宅手当、通勤手当。
総支給額に含まれるものとは。基本給、時間外手当、子供手当、住宅手当、通勤手当。

各種手当は、会社の規則や制度によって大きく異なるため、自分が勤務している会社や、これから転職する予定の会社の規則を確認しておくことが重要です。

総控除額に含まれるものとは

手取りの計算に必要なもう一つの項目「総控除額」には、具体的にどんな種類のお金が含まれているのでしょうか。下記の表で確認してみましょう。総控除額の内訳は、給与明細上で以下のように記載されます。

総控除額に含まれるものとは。所得税、住民税、健康保険、介護保険、厚生年金保険、雇用保険。
総控除額に含まれるものとは。所得税、住民税、健康保険、介護保険、厚生年金保険、雇用保険。

一つひとつの項目を細かくチェックすることで、手取りの金額を正しく認識でき、予想とのずれを小さくすることが可能です。

参考値なら、手取り計算は簡単!

手取りは、会社から支払われる総支給額(額面)から、税金や社会保険料などが控除されたあとに、実際に手元に残る金額です。手取り金額の参考値が分かるシュミュレーションを利用することで、転職先での手取りのイメージや、現在の職場での手取りを把握できます。また、転職活動中にチェックする求人情報には、手取りの金額ではなく額面の金額が掲載されています。額面は、基本給のほか、残業代や交通費などの手当を含んだ合計金額です。
「現在の手取り金額より多い会社に転職したい」と考えている場合は、しっかりと給与の交渉をしてくれる転職エージェントの利用を検討しましょう。希望の条件を転職エージェントに相談することで、給与の交渉や調整の代行を頼めるため、効率よく転職活動を進めることが可能です。

テキスト:川口 茉莉江

この記事の監修

谷澤佳彦税理士のプロフィール写真
税理士 谷澤 佳彦

1993年に税理士資格を取得し、「谷澤佳彦税理士事務所」を開設。近年は相続・事業承継に対する税務相談に数多く対応する。司法書士や不動産鑑定士など他の専門家とタッグを組み、組織として企業の繁栄・事業承継をサポートすることも得意とする。AFP(Affiliated Financial Planner)資格を2002年に取得、2級FP技能士資格を2003年に取得。

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